「女性の戦力化-2020年、女性管理職比率30%へ向けて」

2014/10/11能力開発のエキスパート藤田 聰の「働く女性を応援するコラム」

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今、日本では大企業を中心に、女性の管理職を増やそうという動きが沸きあがっています。先進諸国に比べ、女性管理職比率が圧倒的に低いのが日本の現実です。国際的な調査によるデータによると、アメリカ、フランス、ドイツ、イギリス等の先進国、北欧の国々やアジア・オセアニア圏では女性管理職の比率が日本より多く、フィリピンを筆頭に、オーストラリア、シンガポールでは30%を越えています。

その実現のためには、女性が働きやすい環境の整備は必要不可欠です。今の日本では、ライフイベントである出産や育児で退職され、中々復帰できないのが現実の姿と言えるでしょう。 OECD(経済協力開発機構)加盟国の中で、日本女性の25~54歳の就業率は30か国中22位となっています。30代前半から40代前半にかけて就業率が大きく落ち込んでいるからです。日本ではいまだに「夫が外で働き、妻が家庭を守るべき」という考えが残っています。


しかし最近の傾向として、感度の高いグローバル志向の経営者はトップ自らが、能力の高い女性を戦力として活用すべく、選抜して管理職に置き、責任と権限を与えることにより、管理能力を高めるという方法を採用し始めています。

以下、私の視点から、高い女性の能力と、今後の活かし方について述べてみたいと思います。

当社(企業変革創造)の能力測定データから女性の能力の高さが見えてくる

・日本を代表するリーディングカンパニーを中心に実施している、当社のビジネス基礎能力(仕事力)調査結果では、男女の母数は違えど、女性の各項目の平均値がパソコン活用能力以外の項目で全て男性を上回っています。

・特に、海外などの異文化に対する適応能力の差は顕著に表れています。異文化適応能力とは、グローバル化する社会の中で必要となる語学力のみならず、異なる文化・慣習の違いに対する理解、他者を尊重する能力を指します。女性は男性に較べて、他者を受け入れる受容性や肯定的に捉える寛容性が潜在的に強いこともプラスに影響していると言えるでしょう。

イノベーションの源泉は異種との交わりから生まれる

・ビジネスの場では、本質的には男性のみの単一の価値観よりも、マーケットの半数を占める女性の価値観を取り込むことでイノベーション(技術革新)が起こりやすくなることでしょう。新たな生活者視点で新しいマーケットを創造するには女性の能力を活用することが今こそ求められます。

・そういう意味でも女性にとって追い風が吹きだしています。2020年の東京オリンピック開催に向けて、さらにグローバル化が進展する中で、先のような女性の強みを活かした女性の活用が経済成長につながるのです。

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今すぐあなたの隠れた能力と適職を発見しましょう!

藤田 聰

著者プロフィール

藤田 聰さん

株式会社 企業変革創造 代表取締役社長/能力開発のエキスパート

慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程専修。日本IBM、PAOS、組織人事コンサルティング会社取締役を経て独立。2000年、株式会社市場価値測定研究所を設立。2010年、株式会社企業変革創造を設立する。現在、立教大学経営学部兼任講師、日本生産性本部主任講師、AllAboutの「キャリアプラン」・「リーダーシップ」オフィシャルガイドを担当。2015年7月、通算10冊目の著作「夢は目標ではなく、成長の手段である。」をダ イヤモンド社より出版。

株式会社 企業変革創造 http://www.v-change.co.jp/


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